PALCOMの海外投資塾

ご愛読ありがとうございます。記事の本数が多くなり、自分でも把握できなくなってきたので、アクセスが多い記事（一部、相互リンク先のブログの記事も混じっています。）をまとめることにしました。

注意：本ブログの記事を専門家による助言として使用しないでください。
Disclaimer: These articles are meant merely as a basic guide and should not be referred to as professional advice.

最新記事はここをクリック
Last update:2010/8/25

①海外投資を始めたいけれど、難しいそうで不安だという方
　－このブログでは、ドルコスト平均法（積み立て）やETFなど誰でも利用できるツールを活用して、10年-20年という単位での長期運用に耐えられる投資戦略を身に付けることを目的としています。

参考記事：　　
　　貯金生活・投資生活（相互リンク先のブログ）
　　梅屋敷商店街のランダムウォーカー（相互リンク先のブログ）
　　日本でも購入できる優れものの海外投資商品
　　200万円を超える海外送金の報告義務　その１
　　海外送金の報告義務における金額要件が200万円から100万円に減額されます　New
　　海外預金の報告義務について
　　複数の海外口座を開設した場合における海外預金の報告義務
　　必ずしも有利でない豪ドル預金
　　ファイナンシャルリテラシーがゼロの日本人
　　Expense ratioが低いETF
　　Stock Market Olympics of the 20th Century
　　出資法１条について
　　匿名組合について　その１
　　節約する　車を売る　その４
　　マンション－いくらなら買うか　その５
　　NEPファンドは詐欺か？　その１－詐欺ファンドを見分けるには？
　　香港とシンガポールが時限的に預金を全額保護へ　New

②財政破綻対策に海外口座の開設を検討されている方
　－このブログでは、財政破綻対策に海外口座を開設することに極めて否定的な立場をとっています。

参考記事：
　　財政破綻と海外口座　その１
　　破綻本の理論は破綻している　その１
　　最近破綻本を見かけません　その１

③香港やシンガポールに銀行口座や証券口座を開設したいという方
　－日本の金融機関を通じて気軽に海外投資を行えるようになってきたので、このブログでは、現在又は将来的に海外で暮らす予定がなければ、敢えて、海外口座を開設する必要はないという立場になりました。海外で暮らす予定がある場合には、現在もなお、有用でしょう。
　
参考記事：
　海外証券口座のメリットが低下
　僕が海外証券口座を使わない理由（相互リンク先の梅屋敷商店街のランダム・ウォーカーより）
　不安を感じながら海外投資を開始することはお勧めしません
　HSBC香港の口座開設に本人の英語力が必要になる？
　シティバンクシンガポールに日本語ホームページが登場

④海外投資に関する税金問題で悩んでおられる方
　－海外投資に関して発生した利益は、複数の国で課税されることが多く、極めて複雑です。また、日本に居住している限り、海外で運用して得た利益についても日本国内で課税されることが、破綻本や海外投資を勧めるサイトに明確に記載されていないことも問題です。将来のトラブルを避けるために、海外投資を始める段階で正確な知識を習得されることをお勧めします。

参考記事：
　　海外口座で運用した場合の課税について
　　外国株式の譲渡益に対する課税　その５
　　推計課税について　その３
　　海外直接投資と確定申告
　　共有名義口座の開設とその税務
　　海外投資と確定申告
　　複数の事業主から給与を得ている方が海外投資をしている場合
　　外国籍契約型投資信託と税金　その３
　　租税条約を勉強しよう　その３　二重課税が生じるケース
　　海外での運用によって得た少額の利益の申告

⑤エマージング投資やヘッジファンド投資に興味が有る方
　－エマージング諸国への投資はリスクを伴いますが、長期的に大きな発展を望める国に投資すれば高いリターンを期待できます。私自身も、エマージング投資は大好きです。他方で、ヘッジファンド投資は、少数の商品を除いて、もはや投機と化している商品が多いので、積極的にはお勧めしていません。

参考記事：
　究極のエマージング投資－FMG Africa Fund
　JF Japanの累積リターンが16138%になりました
　HSBC Indian Equity Fundの累積リターンが2171%になりました
　エマージング株式投資は儲かるのか？
　FMG MENAファンドを購入しました
　エマージング諸国に投資するETF
　ベトナムに投資するファンド
　Man MGS Access Series 2 Ltd. (Citibankによる元本保証付き)
　ヘッジファンドは打ち出の小槌か？
　Man AHL Diversified PlcとAHL Diversified Futures Ltd.

⑥海外移住を本気で考えている方
　－いいかげんな政治や自立心のない国民性にうんざりしている方は多いと思います。もちろん、安易な海外移住は禁物ですが、きっちり準備さえすれば、日本でストレスを抱えて過ごすよりよほど充実した人生を過ごせるはずです。

参考記事：
　定年後のマレーシア長期滞在を可能とするMM2Hプログラムについて
　国際線の航空運賃が1,500円－超格安航空LCCについて
　海外移住と年金　その１
　PTという生き方について考える　その１
　海外移住・早期リタイアについてたくさんコメントをいただきました
　海外生活に適した職業について考える　その１
　無犯罪証明書について
　ペット同伴の海外移住について　その２
　国内証券口座の海外ポータビリティー　その３

燃料電池を研究している方から、石油に関するコメントをいただきました。

超円高、ソブリンリスク、アメリカのデフレ懸念など、色々な問題が懸念されていますが、石油生産のピークアウト問題に比べれば、どうでもいい、ゴミのような問題です。

去年のガーディアン誌（2009年11月9日付け）に掲載されていた記事です。

"Many inside the organisation believe that maintaining oil supplies at even 90m to 95m barrels a day would be impossible but there are fears that panic could spread on the financial markets if the figures were brought down further. And the Americans fear the end of oil supremacy because it would threaten their power over access to oil resources," he added.

A second senior IEA source, who has now left but was also unwilling to give his name, said a key rule at the organisation was that it was "imperative not to anger the Americans" but the fact was that there was not as much oil in the world as had been admitted. "We have [already] entered the 'peak oil' zone. I think that the situation is really bad," he added.

http://www.guardian.co.uk/environment/2009/nov/09/peak-oil-international-energy-agencyより抜粋


IEAの石油生産予測は、イギリスを始めとする世界各国のエネルギー戦略の基礎となっています。石油問題に関しても、悲観論と楽観論があり、激しく対立していますが、IEAの予測は楽観的過ぎるというのが悲観論の主張でした。
上記の記事は、IEAの石油生産予測は、アメリカの圧力によってねじまげられていたという内部告白者の証言を紹介したものです。悲観論者からすれば、別に驚くべきことではないのかもしれませんが、石油を通じたアメリカの世界支配も曲がり角にきているのでしょうか？

個人投資家にできるのは、ガソリンや灯油価格、為替レートを定期的に目盛っておくことぐらいですが、それくらいで十分なのではないかと思います。素人が少し調べたぐらいで結論が分かれば、悲観論と楽観論の争いはすぐに決着がついているはずですので、日常的な基本的データを注視していきたいと考えています。長期的に同じことを考え続けていると、些細な出来事や変化を大きなヒントにできるかもしれません。

今に始まったことではないですが、中国と尖閣諸島の領有権でもめています。油田やガス田が狙いのようです。かなり前に読んだ本を読み返してみますと、実際には、この地域は、大量に海洋資源を有している地域ではないそうです（「石油を読む」、藤和彦著、日経文庫、p.87）。そうすると、中国は、海洋資源の面で、日本やベトナムに対して、大して重要性があるとは思えない地域の領有権を強行に主張することによって、無用な軋轢を生んでいることになります。特に、南シナ海の南沙諸島は、干潮時に顔を出すような環礁がほとんどであったため、以前には、どこの国も領有権に大きな関心を払っていなかったそうです。

中国が自国のエネルギー確保に躍起になっていることは周知の事実で、一部では、「資源パラノイア」と呼ばれています（同書第２章）。急激な経済発展に、エネルギー確保が追いつかないというのが実情です。エネルギー効率も悪く、GDPに対する石油消費量は日本の4倍であるという数字が紹介されていました。とするならば、さほど有望でない地区で領土問題を引き起こすより、エネルギー効率を上昇させることに注力するのが筋のはずです。まずは、中国は、知的財産権を尊重しない、政治体制も一党独裁という状況を改善する必要があります。

藤氏も、中国の地政学的な発想を批判しています。中国は、石油その他のエネルギー確保に関して、市場経済的なアプローチではなく、地政学的なアプローチ（産油国と特別な政治的関係を築いて、石油を確保するなど）を採用しているが、そういうアプローチ、発想そのものが古いということです。

中国の石油消費量の増大を見れば、アメリカと中国が、近い将来、石油を巡って権益争いをすることが予想され、アメリカは、「石油をがぶ飲みしている」と中国を批判したりしています（石油のがぶ飲みに関して、アメリカが中国を批判する資格はないと思いますが）。仮に、石油悲観論が正しいとして、その場合に、アメリカや中国その他の特定の国だけが確保することにより、特定の国だけが経済成長を維持することができるとは思えません。藤氏のいうように、地政学的な発想に拘泥することは古いのではないでしょうか？中国が、石油確保のためにイランと手を結んで、核技術などを見返りに供与することなどが懸念されています。

大国が争っているうちに、日本がミドリムシから石油を作ってしまえるとよいのですが・・・。

香港のBOOM証券のホームページを見ると、中国元の宣伝をしていたので、香港非居住者も中国元を購入できるのか、BOOM証券にメールを出して聞いてみました。

以下、BOOM証券からの返信メールです。

---------------------------------

Thanks for your enquiry.
Boom already launched RMB services for our clients. We allow clients to
convert from their HKD/USD into RMB, and keep RMB in their Boom account.
If you want to purchase/keep RMB through Boom, you may simply logon, and
place a FX instruction from the internet.

On the Boom website, on the top left hand corner, you may click the
icon(the Chinese flag) to learn more about our RMB services.

At this moment, the HK stock exchange hasn't offer any investments products
in RMB yet. But from the news, it is likely the HK stock exchange
may launch RMB products in the near future. Depending on the nature of the
products, our clients may possibly purchase them through Boom.

Should you have further enquirires, please feel free to contact us again.

--------------------------------

すでに、香港ドル／米ドルを人民元（RMB)に換えることはできるが、人民元建ての投資商品はまだ購入できない。人民元建ての投資商品は、"near future"に発売される予定なので、楽しみにしていてくれということのようです。

非居住者も人民元を購入できるという趣旨のメールと思われましたので、購入してみました。操作は、以下のとおりです。

①ログインする。
②My accountをクリックする。
③Currency conversionをクリックする。
④Place FX instructionをクリックする。

売却する通貨は、香港ドル又は米ドルに限られます。

試しに手続きをしてみると、確かにCNY（中国元）を購入することができました。売却もできるようです。

中国元への投資が自由化されると、日本円への投資が減り、日本国債の消化にも影響があるという予想記事もありました。どうなるのでしょうか？

リーマン・ショックの大騒ぎから２年が経過しようとしています。災難の渦中にいるときは騒ぎ立てていた人も、災難が過ぎると徐々に、その時の恐怖や苦しさを忘れてしまうものです。

相互リンク先のうさみみさんのブログ（2008年10月08日付け記事）から引用させていただきますと、

-----以下、引用-----

●投資金額がうさみみ家にとって多すぎた
●大きな元本割れというのは初めて
この２つは間違いなく正しいと思います。

●投資とはそれらの感情も損失も含めての事
これも正しいと思います。

自分自身の感情をコントロールするのが投資だし、うさみみの場合はそれだけでなく、家族の感情もコントロールするのが投資です。


「新規投資を封印すること」の根底にあるものというのは、合理的理由ではなく、感情的理由から、これからの家族の生活にこれ以上影響を与えたくないという部分です。


-----引用終わり-----

結局、長期間にわたって投資を続けようとするのであれば、主観的なリスク許容度を超えないようにすることに尽きますが、実際に暴落を経験してみなければ自分のリスク許容度は分からないのが悩ましいところです。強気なことを言っていた投資家があっけなく退場したケースが多く見られましたが、次は自分の番かもしれないわけですので、油断は禁物です。

最近のAERAの記事で、荻原博子さんが、「投資禁止令」を出していました。それも一つの見識だと思います。仮に投資を続けるにしても、リーマン・ショックが再来したときに、自分や家族が平気でいられないだろうと考えるのであれば、予めリスク資産への投資割合を減らしておき、株価が暴落しても、暴騰しても、一喜一憂しないような状態にしておくのが懸命だと思います。

テクニカル指標に拘泥する必要はないですが、破綻が懸念されている国がギリシャ以外にもいくつかありますので、最悪の事態を予め想定しておき、対処方法を決めておくことは必要でしょう。

①現金の確保
②自己のリスク許容度の再確認
③金融機関の安全性
④ペイオフが発動されたときの払い戻し手続
⑤預金保護制度についての最新情報（特に、外国の銀行を利用している方）
⑥金融商品を換金して手元に戻すまでの手続きや所要時間

これらのことを比較的穏やかな状態のときに考えておくと、いざというときに慌てなくてすみます。危機が再来するのかどうか分かりませんが、１ドル50円時代の到来を予想する記事も出てきましたし（文藝春秋2010年10月号、浜矩子氏）、予断を許さない状況であることは間違いないでしょう。