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海外投資を始めよう-アクセス数・拍手数の多い記事

ご愛読ありがとうございます。記事の本数が多くなり、自分でも把握できなくなってきたので、アクセスが多い記事(一部、相互リンク先のブログの記事も混じっています。)をまとめることにしました。

注意:本ブログの記事を専門家による助言として使用しないでください。
Disclaimer: These articles are meant merely as a basic guide and should not be referred to as professional advice.


最新記事はここをクリック
Last update:2010/8/25

①海外投資を始めたいけれど、難しいそうで不安だという方
 -このブログでは、ドルコスト平均法(積み立て)やETFなど誰でも利用できるツールを活用して、10年-20年という単位での長期運用に耐えられる投資戦略を身に付けることを目的としています。

参考記事:  
  貯金生活・投資生活(相互リンク先のブログ)
  梅屋敷商店街のランダムウォーカー(相互リンク先のブログ)
  日本でも購入できる優れものの海外投資商品
  200万円を超える海外送金の報告義務 その1
  海外送金の報告義務における金額要件が200万円から100万円に減額されます New
  海外預金の報告義務について
  複数の海外口座を開設した場合における海外預金の報告義務
  必ずしも有利でない豪ドル預金
  ファイナンシャルリテラシーがゼロの日本人
  Expense ratioが低いETF
  Stock Market Olympics of the 20th Century
  出資法1条について
  匿名組合について その1
  節約する 車を売る その4
  マンション-いくらなら買うか その5
  NEPファンドは詐欺か? その1-詐欺ファンドを見分けるには?
  香港とシンガポールが時限的に預金を全額保護へ New

②財政破綻対策に海外口座の開設を検討されている方
 -このブログでは、財政破綻対策に海外口座を開設することに極めて否定的な立場をとっています。

参考記事:
  財政破綻と海外口座 その1
  破綻本の理論は破綻している その1
  最近破綻本を見かけません その1

③香港やシンガポールに銀行口座や証券口座を開設したいという方
 -日本の金融機関を通じて気軽に海外投資を行えるようになってきたので、このブログでは、現在又は将来的に海外で暮らす予定がなければ、敢えて、海外口座を開設する必要はないという立場になりました。海外で暮らす予定がある場合には、現在もなお、有用でしょう。
 
参考記事:
 海外証券口座のメリットが低下
 僕が海外証券口座を使わない理由(相互リンク先の梅屋敷商店街のランダム・ウォーカーより)
 不安を感じながら海外投資を開始することはお勧めしません
 HSBC香港の口座開設に本人の英語力が必要になる?
 シティバンクシンガポールに日本語ホームページが登場

④海外投資に関する税金問題で悩んでおられる方
 -海外投資に関して発生した利益は、複数の国で課税されることが多く、極めて複雑です。また、日本に居住している限り、海外で運用して得た利益についても日本国内で課税されることが、破綻本や海外投資を勧めるサイトに明確に記載されていないことも問題です。将来のトラブルを避けるために、海外投資を始める段階で正確な知識を習得されることをお勧めします。

参考記事:
  海外口座で運用した場合の課税について
  外国株式の譲渡益に対する課税 その5
  推計課税について その3
  海外直接投資と確定申告
  共有名義口座の開設とその税務
  海外投資と確定申告
  複数の事業主から給与を得ている方が海外投資をしている場合
  外国籍契約型投資信託と税金 その3
  租税条約を勉強しよう その3 二重課税が生じるケース
  海外での運用によって得た少額の利益の申告

⑤エマージング投資やヘッジファンド投資に興味が有る方
 -エマージング諸国への投資はリスクを伴いますが、長期的に大きな発展を望める国に投資すれば高いリターンを期待できます。私自身も、エマージング投資は大好きです。他方で、ヘッジファンド投資は、少数の商品を除いて、もはや投機と化している商品が多いので、積極的にはお勧めしていません。

参考記事:
 究極のエマージング投資-FMG Africa Fund
 JF Japanの累積リターンが16138%になりました
 HSBC Indian Equity Fundの累積リターンが2171%になりました
 エマージング株式投資は儲かるのか?
 FMG MENAファンドを購入しました
 エマージング諸国に投資するETF
 ベトナムに投資するファンド
 Man MGS Access Series 2 Ltd. (Citibankによる元本保証付き)
 ヘッジファンドは打ち出の小槌か?
 Man AHL Diversified PlcとAHL Diversified Futures Ltd.

⑥海外移住を本気で考えている方
 -いいかげんな政治や自立心のない国民性にうんざりしている方は多いと思います。もちろん、安易な海外移住は禁物ですが、きっちり準備さえすれば、日本でストレスを抱えて過ごすよりよほど充実した人生を過ごせるはずです。

参考記事:
 定年後のマレーシア長期滞在を可能とするMM2Hプログラムについて
 国際線の航空運賃が1,500円-超格安航空LCCについて
 海外移住と年金 その1
 PTという生き方について考える その1
 海外移住・早期リタイアについてたくさんコメントをいただきました
 海外生活に適した職業について考える その1
 無犯罪証明書について
 ペット同伴の海外移住について その2
 国内証券口座の海外ポータビリティー その3


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プラスの銘柄とマイナスの銘柄が同数に

去年の秋に始まった金融危機以降、撤退に追い込まれた投資家も多いようですが、昨日、久しぶりにBOOM証券の口座を見てみると、成績(外貨建て)がプラスの銘柄とマイナスの銘柄が同数となっていました。

個人的には、資産の一覧表は作らないようにしていますが、BOOM証券は、損益が自動的に計算されて示されているので、嫌でも成績が分かってしまいます。

上昇率トップは、金融危機の最中に購入したDENSO(6902)です。あとは、中国A株、台湾の自転車会社、アメリカのウォルマート(WMT)、マイクロソフト(MSFT)、エクソンモービル(XOM)などがプラスになっています。

逆にマイナスとなっているのは、Oil & Gas、TOPIX Bank ETF、IShares MSCI Indiaです。

経済学者も含めて、昨年度のような派手な下落に動揺しがちですが、ある程度の経験がある投資家であれば、むしろ、ここからの戻りがどうなるかの方がずっと重要であるということは分かっているはずです。

少し以前に引用した野口教授の記事でも、生産高が急激に減少しているから生産高の現象を補うために財政出動が必要だと主張されていましたが、これも目先の生産高の急減に目を奪われている考え方であり(政府による支援が一切不要だというわけではありません。)、デフレを脱却するための財政出動は急激な減少が一段落した後に必要だと考えるべきでしょう。

講談社から「経済危機100年に一度の大嘘-Conundrum 2009 Summer」が発売されていますが、グリーンスパンが100年に一度のTsunamiといったのは、放火犯が火事場に戻ってきて火事を解説しているようなものだという表現がありました。気がとがめた放火犯が、消火活動を促すために、ことさらに誇大な表現を使ったということなのかもしれません。ただ、100年に一度という表現が大嘘だとしても、デフレが長引かないことを意味しませんので、引き続き注意が必要でしょう。

巨大なdebt to GDP ratio

今回の金融危機を評して「100年に1度の危機」といわれていますが、安易にこの言葉を使いすぎるのはどうか?という記事を掲載しました。しかし、これは、今回の危機が小さいという意味ではなく、その大きさや期間などをできるだけ正確かつ客観的に記載すべきだという意味です。これまでの普通の不況は1年未満であることが多く、その意味で、今回の危機が普通の不況でないことは明らかです。

Steve Keen’s Debtwatchというブログに以下の記述があります。

The recent rally in stock markets came to a sudden end, and after a brief period of renewed confidence, the question “how much worse can “It” get?” is once again doing the rounds.
My answer is: a lot worse. The empirical grounds for this assessment are:
• The ratio of asset prices to consumer prices–or the inflation-adjusted asset price index;
• The ratio of private debt to GDP; and
• Japan
In short, global asset markets have a lot further to fall, and a serious recession–the worst we have experienced since the Great Depression–is inevitable.

これは2008年8月の記事ですので、リーマンショックの前ですが、3つの根拠を挙げて、sereious recession the worst we have experienced since the Great Depression–is inevitable(大恐慌以来最悪のリセッションは不可避である)と結論付けています。

以前に、グラフトン通りさんのブログを引用しながら、Dowが5,000ドルを割る可能性について検討しましたが、ほとんど同じような理由付けで、Steve Keen’s Debtwatchでも、Dowが5,000ドルを割る可能性に言及しています。

さらに、バブルの背後に存在し、バブルを致命的にするものとして、借金(Debt)の存在を挙げています。
The killer behind the Bubble: Debt
The level of overvaluation of asset markets reflects the unprecedented scale of private debt, both here and in America–since the vast bulk of that debt was undertaken to finance “Ponzi” speculation on shares and housing. This is the reason that this recession will be so severe–as will the asset market bust.
・“Ponzi” speculation:ねずみ講

Every “recovery” from a debt-induced recession since 1970 has involved resumption in the tendency for debt to grow faster than GDP (see Figure 12, where the once seemingly major debt crisis of the late 80s is now just a pimple on the upward trend of the debt ratio to its current unprecedented level).
・resumption:続行、再開
・pimple:吹き出物

Yet today the debt to GDP ratio is more than twice that of the Great Depression. It is simply cannot go any higher. Who else, after all, can banks lend to, now that they have exhausted the “subprime” market? The only way for the debt to GDP ratio now is down (unless we’re unlucky enough to experience deflation, in which case the ratio will rise further, as in the Great Depression), and as it heads down, so will output and employment. A serious recession is inevitable.

Welcome to “the recession we can’t avoid”.

100年に1度の危機といわれますが、“the debt to GDP ratio is more than twice that of the Great Depression”ということですので、GDPに対する借金の比で見ると、大恐慌のときよりさらに悪いということです。

楽観的になるにせよ、悲観的になるにせよ、データから離れて騒いでも仕方がないので、自分なりのシナリオを描いて、冷静に対処したいものです。

ピンチの中のチャンス

雑誌WEDGEの新年号に、日本企業はバブルでの失敗に懲りて、投資を控え、キャッシュリッチな状態になっているので、日本は、欧米に比べて、相対的な勝者であるという趣旨の記事が掲載されていました。また、個人の資産も、未だに預貯金に偏重しています。景気がよいときには、これらは日本の弱点とされてきましたが、今回のような事態に陥った場合、結果として有利な状態になっているといえます。積み上がったキャッシュを今後有望と思われる分野に投資すべきです。

WEDGEで挙げられていたのは、資源でした。昨年(2008)、ガソリン価格が高騰して、破綻しかかった産業もありましたが、ガソリン価格の高騰が終息するにつれて、いつの間にか資源への関心が低下してしまいました。しかし、日本には資源がほとんどないこと、いずれ景気が復活すれば資源価格が高騰すると予想されること、資源ナショナリズムがなくなるとは思えないことなどの理由から、資源への関心を失うのではなく、価格が低下した今こそ資源確保に奔走すべきだと思います。WEDGEの記事の趣旨もそのようなものでした。

また、中国についても忘れるべきではないと思われます。サブプライム危機が起こったからといって、中国の莫大な人口が消滅してしまったわけではありません。昨年年末の記事でご紹介しましたように、中国では、農民の土地使用権の強化が行われており、農民の経済力をアップさせることになる可能性があります。WEDGEや英Economist誌にも取り上げられており、注目されているようです。

今年は、衆院選が必ず行われる年であり、国内のニュースは衆院選一色になるかもしれませんが、目先の政局にとらわれることなく、世界の変化の胎動を見逃さなければチャンスは必ずあるはずです。政局のことを書いていれば、ブログのネタにも困らず、楽なのでしょうが、そういうことに過度に注目すべきではないでしょう。

1ドル=50円に?

今週号(2008年12月23日号)の週刊エコノミスト(毎日新聞社)のp.28に、2011年には1ドル=50円に向かうという趣旨の記事が掲載されていました。書店に並んでいる本の中には、目を引くために極端な予想が題名になっているものが多いですが、経済誌の中の記事にこのような予想が掲載されているのは珍しいことです。

記事を書いているのは、宇野大介氏(三井住友銀行チーフストラテジスト)です。なぜ50円という数字になるのかという説明はなく、「11年には1ドル=50円台に向かうだろう。」という予想だけが唐突に出ていました。

1ドル=50円台になるのかどうかは分かりませんが、仮に1ドル=50円になり、Dowが7000ドルになるとすると、米国に投資している資産の評価額は、直近の最高値と比較して、50/120×7000/14000≒0.4×0.5=0.2=20%にまで減少してしまう計算になります。国際分散しているといっても、米国への投資割合が多ければ被害は甚大です。やはり、投資は余裕資金で行わなければなりません。

1ドル=50円台になると、輸出にも甚大な影響が出るでしょう。同じくp.26-27に、貿易収支は1月を除くと26年ぶりに赤字になったという記事も出ています。これは交易条件の悪化によるもので、記憶に新しいところですが、交易条件の悪化とは無関係に、世界輸出に占める日本のシェアは低下しています。p.26にもその指摘があります。相互リンク先の世界級ライフスタイルの作り方でも、「ガラパゴス化する日本」という記事が掲載されています。

何らかの手を打つでしょうから、1ドル=50円台になるか分かりませんが、趨勢的に円高になっていけば、外需が減少することは間違いありません。2011年になれば、消費税が増税されているかもしれませんので、内需も減少しているかもしれません。過度に神経質になることはないでしょうが、楽観的な態度は許されないようです。

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