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エマージング投資と石油消費 その2

 

石油消費量について検討しています。インデックス投資家の中には、少しでも未来予測をすると怒り出す人もいますが、目先の情報に振り回されるような予測はともかく、10年単位に起こり得る大きなリスクを考えておくことは必要なのではないでしょうか?

前回の記事では、2001年と2008年の各国の石油消費量について調べました。2001年から2008年までの石油消費量増減率が今後も維持されると仮定して、2015年及び2022年の石油消費量を推定しました。順位は、2008年時点を基準としており、2位はEUだったので、除外しました。

  2008年2015年2022年
1US195019351920
3China799.914002451
4Japan478.5433392
5India294406560
6Russia280302326
7Germany256.9235214
8Brazil252302363
9Saudi238390639
10Canada226300398
11Korea217.5221225
12Mexico212.8301424
13France198.6195191
14Iran175.5241332
15UK171171171
16Italy163.9144126
17Indonesia156.4234350
18Spain156.2163170
19Netherlands96.29104111
20Taiwan95.99390

(単位は、万バレル/日)

2022年度の順位(予想) 2022年度の消費量(予想)2008年度の順位 2008年度の消費量
1China24511US1950
3US19203China800
4Saudi6394Japan479
5India5605India294
6Mexico4246Russia280
7Canada3987Germany257
8Japan3928Brazil252
9Brazil3639Saudi238
10Indonesia25010Canada226
11Iran33211Korea218
12Russia32612Mexico213
13Korea22513France199
14Germany21414Iran176
15France19115UK171
16UK17116Italy164
17Spain17017Indonesia156
18Italy12618Spain156
19Netherlands11119Netherlands96
20Taiwan9020Taiwan96
 Total9454 Total6419

日本での石油消費量は減少傾向にありますが、世界的に見ると、やはり増加傾向にあります。1位は予想通り中国です。3位がインドでなく、サウジになりました。

(続く)

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エマージング投資と石油消費 その1

COP15の次は、メキシコが主催国となってCOP16が開催されるようです。COP15の中身のなさから推測すると、COP16にも期待できないのでしょうか?毎年、中身のない集まりが開催され続けた挙句に、エネルギー問題に対する抜本的な対策を打てずに石油枯渇の問題(正確には、生産のピーク)に直面するのかもしれません。

世界各国の石油消費量の推移がインターネット上に掲載されていました。
単位は万バレル/日です。

 順位は、2008年を基準としています。

  2001年2008年2008/2001 (%)
1US1965195099.2
3China457799.9175.0
4Japan529478.590.5
5India213294138.0
6Russia259.5280107.9
7Germany281.3256.991.3
8Brazil210252120.0
9Saudi145.2238163.9
10Canada170.3226132.7
11Korea214217.5101.6
12Mexico150.7212.8141.2
13France202.6198.698.0
14Iran127.7175.5137.4
15UK171171100.0
16Italy186.6163.987.8
17Indonesia104.5156.4149.7
18Spain149.7156.2104.3
19Netherlands89.5396.29107.6
20Taiwan98.895.997.1
 19ヶ国合計5725.436419.39112.1


2位は、EUでしたが、国ではないので省略しました。

世界全体として、石油の消費量は増加していますが、個別の国を見ると、減っている国と大幅に増えている国がありました。

増えている国は、中国、サウジアラビア、インドネシア、メキシコ、インド、イラン、カナダ、ブラジルなどです。

石油消費が減っている国は、イタリア、日本、ドイツ、フランス、台湾などです。

エネルギー効率の向上によっても石油消費は減少しますので、石油消費の減少=景気が悪いと即断することはできないでしょうが、大雑把な傾向として、成長著しい国の石油消費量は大幅に増加し、そうでない国は減少又は停滞するといえるようです。

問題は、世界経済成長のエンジンとして、エマージング諸国の役割が増大するほど、石油消費量も大幅に増加することです。2008年時点での中国と日本のGDPが概ね等しいとすると、中国のエネルギー効率の悪さは際立っています(日本が478の石油消費に対して、中国は約800)。COP16では、このような問題の解決策の糸口を見つけられるのでしょうか?



エマージング中心の投資に切り替えるべきか?

しばらく、マクロ経済学の話が続きましたが、たびたび引用している「不況のメカニズム」(中公新書、小野善康著)に、先進国では、「豊富の中の貧困」が起きやすいという趣旨の文章があります。高い生産力を誇り、物があふれているのに、成長率が低く、失業が増大するために貧困が生じるという意味だと思われます。ヨーロッパは従来からこのような傾向がありましたし、日本も同様の状況になっています。「豊富の中の貧困」が起きやすいということは、先進国ではデフレが置きやすいことを意味しています。今回の危機が一段落したといっても、デフレから脱却したことを意味するわけではなく、先進国中心のポートフォリオでよいのか再考する必要がありそうです。

このため、エマージング諸国への投資を増やすという意見もよく目にしますが、実際のところエマージング諸国への投資を増やすといっても、どの程度増やすのか不明確なことが多いようです。私自身は、元々、日本と西欧にはほとんど投資しておらず、投資先がエマージング投資に偏っていましたが、幅広く国際分散投資することをモットーにしている投資家の場合、先進国中心のポートフォリオをエマージング中心のポートフォリオに変えるというのであれば、相当大きな方針変更が必要なことになります。

エマージング中心のポートフォリオに組み替えるために必要なのは、リスク許容度の大きさですが、その意味で、今回の金融危機で非常に動揺したというのであれば、エマージング中心のポートフォリオに変えることでリターンが期待できるとしても、さらにリスクが大きな投資に変更することは無謀だと思われます。

必要とされるリスク許容度の大きさですが、今回の金融危機で起きたような下落は割りと頻繁に起きるので、「比較的短期間に1,000万円単位の損失が発生しても全く気にならない」ことだと個人的には考えています。この要件を満たせる個人投資家はそれほど多くないはずですが、相場状況がよいときには、エマージングへの投資比率を安易に上昇させてしまいがちなので注意が必要です。

先進国のデフレ状況が長引くので、エマージング投資だという主張にも一理ありますが、この場合にも、まず自分のリスク許容度を検討することを忘れるべきではないのでしょう。

究極のエマージング投資-FMG Africa Fund

エマージング投資は、それ相応の危険が伴いますが、成長が予想される国に長期的に投資すれば高いリターンを得ることが可能です。個人的にはエマージング諸国への投資は好きですが、そんな私でも、アフリカへの投資というのはあまり考えたことがありませんでした。

FMGは、元々、エマージング諸国する金融商品を多く取り扱っていますが、FMGから、FMG Africa Fundが販売されています。同ファンドのFact sheetによると、投資対象国は、ボツワナ、モーリシャス、ウガンダ、ジンバブエ、モロッコ、マラウイ、セネガル、チュニジア、ガーナ、ナミビア、象牙海岸、南アフリカ、コンゴ、ケニア、ナイジェリア、ザンビア、エジプトなどです。

名前から場所が想像できない国もありますが、これらの国の証券取引所に上場している企業も非常に少ないようです。

アフリカは、最近、中国が投資攻勢をかけていることで知られており、中国が政治的にアフリカ諸国を囲い込んで、アフリカに眠っていると思われる未開発の資源を確保しようとする動きを見せています。中国自身も資源国ですが、経済発展とともに、莫大な量の資源が必要とされているために、石油や鉱物などを国外からも確保する必要に迫られています。アフリカには腐敗した政権が数多く存在するために、このような中国の行動は国連で非難されていますが、アメリカも、アフリカへの投資が遅れたことを認めて、これを挽回しようとしているので、結局のところ、いつの時代も、小国は大国の国益に翻弄されることになってしまいます。

Africa Fundのパフォーマンスは、今のところ、MSCI South Africa Indexとほぼ同じであり、South Africaに投資するETFを購入しておけばよいと思います。

アドバイザーによれば、購入する場合、全資産の最高でも5%程度に留めて欲しいということですが、ジンバブエやコンゴなど、内戦に明け暮れたり、国としての体を為していない国も含まれているので、資産の多くをつぎ込める投資対象でないことは当然でしょう。

JF Japanの累積リターンが16138%になりました

今となっては昔話のようですが、かつての日本は、奇跡とも呼ばれる成長を続けていました。第二次世界大戦で完膚なきまでに叩きのめされて、がれきの山の中から先進国にのし上がったわけですから、奇跡という表現は大げさなものではありません。イデオロギー論争の影響からか、日本人は、今の日本があることを戦前的なものに求めがちですが、素直に考えれば、今の日本の繁栄を築いたのは戦後の人々の頑張りのはずで、少なくとも、この人々の頑張りはもっと評価されるべきです。

JF Japanの設定時(1969年)からの累積リターンは、表題のとおり、16318%に達しています。40年で164倍に増えたことになります。実際には、バブル崩壊以降はパフォーマンスが極端に悪化していますので、バブル崩壊前後で売り抜けていれば、リターンは30,000%を超えていたはずです。

このブログでも折に触れて記事にしていますように、株式投資の王道は、成長を続ける国や企業への長期投資に他なりません。そして、その顕著な成長例が自国であったことは、今となっては忘れられがちですが、金融教育などでもっと触れてよいはずです。成長を続ける国への長期投資は、寝かせておくだけで、これほどのリターンが得られることを知れば、株式投資=短期の回転売買というステレオタイプ的な認識は減っていくことでしょう。

高度成長時代には、預金金利が7%もあったので、その繁栄が忘れられないのは分からなくもないですが、むしろかつての繁栄が徒となって、投資下手な国民となっているのは皮肉なことです。

成長しない国で成長する企業を探すのはプロの投資家に任せるべきで、個人投資家は、成長する国へ長期投資するほうがよいのではないかと思います。

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