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デカップリング論について

株価は小康状態を保っていますが、このまま事態が収束するのかというとそうでもなく、米国経済はマイナス成長になりつつあり、サブプライム不況は長引くという見方も有力です。

米国経済がマイナス成長になった場合、他国の経済はどうなるのかということですが、中国などに関して、いわゆるデカップリング論(米国経済との非連動性)が提唱されています。

確かに中国では、一時、株ブームの影響もあって、米国株価が下落しても、中国の株価は下落しないということがありましたが、現時点では、中国の株価も2007年10月に最高値を付けた後に、下落の一途を辿っています。

本ブログにコメントをいただいている札幌の不動産屋日記さんのブログにも、ドバイ株と香港株のカップリングに関する記事が掲載されていました。

原油価格の値上がりにより、中東諸国は一人勝ちだという記事もあり、確かに、一時的には、ドバイ株も米国株価に連動していないように見えましたが、今年1月以降は、世界の他の株式市場と同様の動きを見せているそうです。

本ブログの記事を検索してみると、私がドバイ株ファンドを購入したのが07年8月12日でしたので、タイミング的には、よい時期に購入したといえますが、これも、後から見るとそのようにいえるというだけで、よいタイミングに購入して、米国株価に連動していないうちに売却するという芸当は不可能といえるでしょう。

今後、米国景気の低迷が長引くとした場合、短期的な観察に基づいたデカップリング論を前提にして行動するのは危険で、世界の株価は全般的に低迷すると考えるのが常識的でしょう。デカップリング論に振り回されて、米国に連動していない市場を探す努力をするのは無駄なのではないでしょうか。
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