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過去のデフレを振り返る 大恐慌について その1

数日前の記事では、19世紀のデフレについて触れました。もう少し詳しく19世紀のデフレを検討する予定でしたが、100年に1度の危機という言葉が独り歩きしているので、大恐慌について検討してみたいと思います。100年に1度の危機というのが仮に事実であるとすると、それは、大恐慌の再来を意味すると考えるのが自然だからです。大恐慌に関しては、歴史の授業で習っただけなので、原田泰著「デフレはなぜ怖いのか」の第6章「アメリカの大恐慌とデフレ」を参考にしながら、どういう状況であったのかについて、見てみたいと思います。

まず、大恐慌は急激なデフレと厳しい不況を経験したという点で、バブル崩壊後の日本の緩やかなデフレとは全く異なるものである旨の指摘がなされています。第5章には、19世紀末のイギリスを中心としたデフレの話も記載されているのですが、本を読んだ限りでは、バブル崩壊後の日本のデフレは、19世紀のデフレと近いように感じました。繰り返しますと、今回起こった危機が100年に1度の危機であるとすると、バブル崩壊後の日本の緩やかなデフレとは全く異なるものになるということです。

共通点として、デフレと経済停滞が同時に起こったという事実が挙げられています。デフレの定義にもよりますが、デフレ=経済停滞(不況)を伴う物価下落とすると、経済停滞が起こることがデフレの定義の一部になりますので、経済停滞が同時に起こることは当然ということになります。

大恐慌の規模について詳しい説明がされています。1929年9月のピーク時が381ドルで、1932年7月のボトムが41ドルです。短期間に株価が1/9以下にまで下落しました。その後も戦後の1954年になるまでピーク時の株価を超えることはなかったそうです。株価に着目すると、大恐慌の期間は25年ということになります。19世紀のデフレが23年でしたので(期間については色々な見方ができるので、争いはあるそうです。)、やはり、一旦、デフレに陥ると完全に脱出するまで非常に長い時間がかかるといってよさそうです。

実質GNPの下落は36%(トップとボトムの比較)、鉱工業生産指数の下落は47%、卸売物価の下落は37%だそうです。実質GNPが36%も下落しているのは驚くべきことです。名目値でみると、6割とか7割という数字が出てきそうです。

個人の生活にとって最も影響が大きいのは失業率ですが、ピーク時の失業率は24.9%で、4人に1人が失業していたことになります。大恐慌が人々の記憶に残っているのは、失業率の高さが原因のようです。仕事をなくすほど生活を脅かすことはないので、この点は同意できます。

以上の知識を頭に入れた上で、今回の危機が「100年に1度の危機」なのか、各人で判断されればよいと思います。

(続く)
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<< 麻生太郎です。自称経済通です。 | ホーム | 100年に1度の危機というけれど >>


コメント

PALCOMさんへ
ここ数年の間にハリウッドで制作された映画にも、大恐慌を背景としたものがいくつかあったように覚えています。それだけ、アメリカ人にとって大恐慌とは強烈なものだったのでしょう。

今回の急激な経済危機の影響を受け、外資系の会社で働いていらっしゃる何人かのインデックス投資ブロガーの方は解雇・転職等の影響を受けているようです。 うまく再出発できるよう、心よりお祈りします。 私は海外において外資そのものの会社で働いていますが、幸い今のところそのような話は出てきていません。しかし状況はいつ急激に変化するか分かりませんから、生活防衛資金をきちんと別管理しておくことは、安心して夜眠れるという精神衛生上も含め、大切なことなのでしょう。

いつものように定量的な分析もとりいれた、“その2”を期待しています。

私は、今回の金融危機は、100年に1度級の潜在力を有しているけれども、大恐慌の経験を踏まえた処置(各国政府中央銀行・IMF・世銀協調、公的資金注入、預金保護等々)により、踏みとどまっているということではないかと思います。まだ予断は許しませんが。。。

世界恐慌は、保護主義による貿易・国際金融の機能低下、預金者の取付騒ぎによる金融崩壊がダメージを深めたものかと。

グリーンスパン発言の功は、各国当局に本腰を入れさせたことであり、罪は、恐怖を蔓延させてしまっていることかなあと思います。

なお、デフレの程度と期間も、世界恐慌時ほどにはならないのではないかと個人的に想像していますが、それはまた後ほど(笑)。

「その2」楽しみにしております。

原田泰氏の原稿はすべてリフレ派に偏っているので
どうかと思います。
高橋是清の金融緩和が絶賛されていますが、
日本を為替レートの減価から輸出ドライブで
いち早く大恐慌から抜け出させましたが、
世界の大局的に見ると、これが欧米の反発を招き、
為替引き下げ競争から
上述のような関税同盟、ブロック経済化を
引き起こした面があります。
高橋是清の金融政策は、マクロ経済学の教科書で言う
「小国の仮定」による自分の国だけが良くなればよいと言う「近隣窮乏化」政策に過ぎない。
現在の大国日本が行える政策ではありません。

目指せ、鶯谷庵の楽隠居さん

大恐慌がアメリカ人の記憶に焼きついているのは、やはり、失業率がとんでもなく高かったからのようです。アメリカの企業倒産はこれからが本番だという記事もありますし、職を失わないようにしなければなりません。日本国内に留まっていても、もはや、外国の経済の影響を受けることは免れ得ないので、冷静に対処したいと思います。

Bホールドさん
世界恐慌は、「保護主義による貿易・国際金融の機能低下、預金者の取付騒ぎによる金融崩壊がダメージを深めた」という説は有力のようですね。青三がおっしゃるように、原田氏は一貫して金融緩和を主張しているので、その説には反対していました。金融関係の雑誌にも、大恐慌と比較する記事が増えてきているようです。

青三さん

私自身も、とにかく金融緩和すればいいんだという主張には嫌悪感を持っていたので、青三さんのお気持ちはよく分かります。原田氏は、データを示して、良くも悪くも、一貫した主張をしているので、概念整理には非常に役立つと思います。


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