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家計を会社にたとえる その1 家計にも資本注入する

気が滅入っている人も多いかもしれませんので、小話を作りました。時代考証は無茶苦茶ですが。

シェークスピアは、友人から株式投資に関して相談を受けた。
シェークスピアは、つぶやいた。「ホールドすべきか、売却すべきか、それが問題だな。」
そして、シェークスピアは悲劇「ハムレット」を書いた。
シェークスピアは、答えた。「君の好きにするさ。」
そして、シェークスピアは喜劇「As you like it」を書いた。

小話はさておき、Citigroupへの資本注入が決まったようです。良心的な投資本では、家計を会社にたとえることを勧めています。家計簿を作成したり、資金使途を決めたりする方法です。

この考え方を適用すれば、生活防衛資金は、会社でいえば絶対に確保しなければならないお金、すなわち、資本金にたとえられるかもしれません。相互リンク先は投資ブログがほとんどなので、管理人さんは投資を勉強している方ばかりですが、この金融危機に際して、資本注入するという意見を述べているのは、ブログ「貯金生活。投資生活。」の管理人であるmasaさんだけのようです。よく読めば同じ意見を述べておられる方もいるかもしれませんが、繰り返し強調されているのはmasaさんだけです。

投資を勉強している方ほど盲点となりやすいのかもしれませんが、リスク許容度を超える暴落や短期的変動が起こっている、あるいは、長期デフレになる可能性が無視できないと考えるのであれば、難しいことを考えずに、家計にも資本注入するのが最も賢明だと私も思います。

暴落時に預金するとチャンスを逃すという考え方もあるようですが、この時点で株価が復活するのであれば、それで問題ないわけですので、リスク許容度を超えないようにすることを最優先すべきでしょう。
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コメント

先日も、HSBCシンガポールについてコメントさせていただいた者です。こちらのブログにても勉強させていただいていますが、家計に資本注入とはどういう意味でしょうか?預金をする、ダブルインカムにする、副業を始める、などを考えましたが、あたっていますでしょうか?

PALCOMさんのように(私もですが)負債がゼロの場合は、資産=資本(純資産)になっちゃいますね^^

それはさておきPALCOMさんの比喩は、現預金比率を高めて資産の安定性を増すことを説いているのだと思いますが、それはもうおっしゃるとおりで、資産の安全枠としての許容度が十分であることが、投資の出発点での必要条件だったわけですから、

環境の変化によって、この必要条件がおびやかされて許容度が不十分になってしまったとしたら、これはもう、現預金(等の安全資産)を増やすなどして許容度十分状態を回復すべきであること、もちろん賛成です。

環境の変化には、資産評価の変動だけでなく、生活環境の変化や、心理面の変化も含めて考えてよいと思います。

ただし、ただし、これらを考えても、なお、許容度十分であるならば、好況不況サイクルによる現時点の資産評価額の変動にとらわれずに、サイクルの谷を超えた時点での資産評価額を想定したり、あるいはまた、資産評価額ではなくて、収益力(いわばPL目線)で、保有資産を考えることもまた意味のあることだろうと思います。

本業の収益が営業利益としたら、副業である投資資産のもたらす収益は経常利益ですかね(笑)。

以下、妄想^^;

部門別PL、BSを作成して、各資産クラスの収益力と資産評価額を比較検討するため、経営会議を開催し、各資産クラスの弁明を聞きます。

現預金部長   「収益はろくにありませんが、安全第一、いざという時の不動の備えですから」
REIT部長   「収益は手堅いです。含み損は出てますが、数年で評価はそこそこ回復してみ          せます」
株部長      「評価額が下がった分、結果的に収益力は上がってきてます。
         評価だって、しばらく我慢してもらえるなら、いずれご期待に応えますよ!」
等々。。。

社長(私)「ま、長い目で見てるから、皆、各自の持ち味を発揮して頑張りたまえ。」

ってな感じでしょうか(笑)


いつも拝読していますさん

表現が分かりにくくて申し訳ありません。生活防衛資金=資本金とみたてて、生活防衛資金(手っ取り早くいえば預金)を積み増すということです。その手段として、収入アップや支出の減少が必要となることはいうまでもありません。既に資産がある方でも、今後、デフレとなることを予想するのであれば、預金の積み増しは有用だと思われます。

Bホールドさん
投資にはまっている人ほど、もっとも単純な預金の積み増しという発想ができなくなっているかもしれないと思い、当たり前のことですが記事にしました。預金の積み増しのよいところは、それを行うとなると、収入および支出面での見直しを行わなければならなくなるということです。

リスク許容度が下がっていると判断すれば、企業に倣って家計にも資本注入すべきでしょう。政府は助けてくれませんが。Bホールドさんのおっしゃるように、投資戦略を検討するのはその後で十分だと思います。

色々とブログを読んでいると、かなりの深手を負っているケースが多いです。リスク許容度を無視した株式投資で老後資金を貯めようという発想そのものに無理があるように感じます。


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