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書評:テレビを消せ

久々に図書館で本を借りました。借りた本は、「テレビを消せ!」(ポプラ社)です。韓国の本を日本語に翻訳したものです。

この本には、テレビの様々な害悪とテレビ断ちをする人の試みが書かれています。本ブログは投資ブログなので、テレビ断ちの本とは関係ないと思われる方もいるかもしれませんが、大いに関係があります。

私の調べたところでは、上場企業の中で一番給与水準が高い会社はフジテレビです。2005年の時点で、1567万円(平均年齢39.8歳)です。これは、勤務医や公認会計士の平均給与より高い水準です。

問題はその高い給与がどこから出ているかということです。もちろん、直接的にはスポンサー企業がテレビ会社のお客さんですが、最終的には視聴者が負担しているといえます。ということは、テレビCMを見て、CMで流されている商品を欲しくなる人が大勢いるということを意味しています。誰も欲しがらなければスポンサーがつきませんから。

CMで流されている商品がよい商品であればましですが、下らないテレビ番組には下らないCMを流すことになっています。サラ金のCMを流すのは主にバラエティー番組だそうですが、その程度の人間が見ているのだと思われているわけです。最近は、サラ金のCM自体が自粛傾向にあるかもしれませんが、その場合には、おそらく、別のくだらない商品のCMが流されているはずです。

本には、「不要な生活必需品を限りなく増やしていくのが文明だ」というマーク・トウェインの言葉が引用されていました。

電脳箱を捨てると、支出が2割減ったという調査結果も掲載されていました。不要な必需品を買わなくなったからでしょう。

あと、電脳箱を見ると、思考力がどんどん奪われてしまいます。親が電脳箱を見ると、子供の思考力も低下することは必定です。資本主義社会は能力主義社会ですから、能力が低いと、給料が下がります。低い給料の中から、不要な必需品を購入していれば、お金が貯まらないのは当たり前といえます。

「金を貯めたい者は、電脳箱を捨てよ。金を失いたい者は、ローンで電脳箱を購入せよ。」
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